こんな悩みを解決できる記事になっています!
新しいNISAの積立投資を始めたいと思っているけれど、『本当に大丈夫なの?だまされたりカモられない?』と心配になること、ありますよね。
でも、だまされるかもしれないという不安だけで投資を始めないのは、チャンスを逃すことにもなりかねません。
この記事では、新しい積立NISAでどんな感じにだまされるのか、ポイントをわかりやすく解説します。
読み終わる頃には、投資でカモにされない自信がついているはずですよ。
![](http://osiop.blog/wp-content/uploads/2023/12/Cut2023_1203_2031_38.jpg)
月収30万円の貧乏サラリーマン
2024年から新NISAに挑戦 猛勉強継続してます。
副業のまとめサイトライターの経験を活かし、わかりやすい記事を投稿します。
まとめサイトでは1日平均PV10000の閲覧がありました。
地方住まい:ファイナンシャルプランナー2級:保険募集代理人
本
電車広告や雑誌の広告などで投資関連の本の宣伝を目にしたことがありますか?
○○万部突破!!とうたっていても、実際には投資で大きな利益を上げていない著者の本を購入するとしたら、疑問が残りますよね。
投資は利益を追求する行為であり、その結果が著者の信頼性を示す重要な指標となります。
そのため、投資で大きな利益を上げていない著者の本を購入することは、その人が提供する知識や経験の価値に疑問を投げかけます。
例えば、著者が実際には投資ではなくnoteの会員費で億を稼いでいるとしたら、その人がビジネスやマーケティングについての深い理解を持っていることを示していますが、それは投資の成功とは必ずしも関連していないため、その本を購入することには慎重さが求められます。
結論、投資で大きな利益を上げていない著者の本を購入することには、その著者が提供する知識や経験の価値に疑問が残ります。
投資の成功は、単に利益を追求するだけでなく、知識を深め、経験を積むことによっても達成されますが、その著者の経験が投資の成功に直接寄与しているかどうかは明らかではありません。
どんな人物なのか一度調べてから書籍を購入しましょう
SNS
高配当株や同一名のアカウントを大量に作っている人の情報を鵜呑みにしない
新しいNISAを利用して賢く投資を始めたい方は多いですが、注意が必要です。
Xなどで高配当株推しなどのアカウントが大量にあり大きな成果が得られるかもと情報を鵜呑みにしてしまうかも。
そういった人は同じような投資アカウントを大量に作っている人たちがいます。
![](https://osiop.blog/wp-content/uploads/2024/06/Cut2024_0606_1945_13.jpg)
同じ名前で10個もアカウントが・・・・
これらはしばしば、投資初心者をターゲットにした不誠実な案件であることが多く、結果として資産を減らす原因になりかねません。
YouTuberの真実:広告こそが金脈、資産運用の億万長者は幻想かも?
投資系YouTuberの多くは、実際の資産運用よりも広告収入で生計を立てています。
YouTube上で見かける豪華な生活や高額収益を誇る動画の多くが、実際には広告やスポンサーからの収入によるもので、提示されている資産運用の成果は誇張されていることが少なくありません。
例えば、あるYouTuberが動画内で「資産運用で億を稼ぐ方法」と題して情報を提供している場合、その内容が実際の市場状況や投資戦略とは異なる可能性があります。
また、そういった動画は魅力的なサムネイルや誇大広告で視聴者の注意を引きつけることが目的です。
つまり、、投資に関する情報をYouTubeで得る際には、その情報源の信頼性をしっかりと見極めることが大切です。特に家計を預かる主婦の皆さんは、実際の投資経験者や専門家からのアドバイスを参考にすることをお勧めします。
マスコミ
例えばこんなニュースを見た時あなたはどう反応しますか?
重要な点はこのニュースを見た後に初心者が投資した商品を手放してしまうという現象です。
テレビや新聞などの情報に流されて、初めて投資を始めた人が損をしています。
テレビなどは「新NISA」などの誤解を招く情報も発信します。でも、その情報を信じて投資を始めた初心者は、株価が少し下がってしまうと、すぐに手放してしまいます。
一方、経験がある投資家は、株価が下がるときに買って、お金を増やしています。
このようなことを避けるためには、テレビの情報だけを信じず、自分でしっかりとした知識を持つことが大切です。
そして、投資はギャンブルではなく、長い目で見るべきです。
一時的に大きく株価が下落する理由ってあるの?
投資家の策略
東京証券取引所(東証)の売買代金の大部分が海外投資家によって占められていることは株価の下落につながります。
具体的には、東証の売買代金の約7割が海外投資家によるもので、日本株の売買状況を見ると、海外投資家が頻繁に売買を行っていることがわかります。
しかし、これは売買代金の割合であり、海外投資家が日本株の7割近くを保有しているわけではありません。
実際には、日本株の大部分は日本人が保有しています。
そのため、株価の短期的な値動きに関しては、海外投資家の意思による値動きが大きくここに乗せられてしまうと単純にカモにされるということになってしまいます。
海外株に投資すると結果的にカモられることにつながる
多くの投資初心者が無難なS&P500やオルカンなどの海外株に投資することによって広い意味でカモられるということです。
海外株の投資が増えると、外国為替市場での円の需要が減少し、結果として円安が進行しまうんです。
そうすると輸入品の価格を上昇させ、生活費が増加する原因となります。
例えば、毎日の食料品や家庭用品など、多くの輸入品の価格が上昇しています。これは、円安により外国からの輸入コストが増加するためです。
もちろんこれ以外にも円安の要因はあるので一概には言えませんが、海外ばかりに目を向けすぎると円安が進むということは覚えておきましょうね。
おすすめの商品を買ってしまう
銀行などの金融機関では、銀行が儲かる商品というものが少なからず存在します。
口車に乗せられておすすめ銘柄を買う前にその商品の手数料やシャープレシオなどの情報を良く確認して商品購入の判断をしましょう。
銀行が破綻すると・・・
銀行での投資信託は、銀行が破綻した場合、補償されないリスクがあります。
これは、投資信託が日本投資者保護基金の保護対象外であるためです。
一方で、国内の証券会社が破綻した場合、投資者は最大1,000万円までの補償を受けることができます。
したがって、投資家は投資先を選ぶ際に、これらの保護メカニズムを十分に理解し、考慮する必要があります。
まとめ
投資本は作者の実績を
LINE登録で新NISAで簡単にすぐ稼げる方法を特別に教えるなんていうDMが来たら絶対に避けましょう。
ニュースを見た後に焦って売ってしまうことをやめましょう。新NISAは長期分散投資が目的です。
円安が加速すると結果的にカモにされているということも忘れないようにしましょう。
銀行などで一押しの投資信託商品がある場合は手数料を確認しましょう。
証券会社では破綻しても1000万は保証されます